投資信託は値崩れしても焦らないことが肝心




投資信託は値崩れしても焦らないことが肝心

こんにちは!

 

税理士・行政書士の齋藤幸生です!

 

今回は・・・

投資信託への心構えとしての

記事になります。

 

それでは、スタートです!!

 

投資信託は値崩れしても焦らない

本日は2022年3月8日になります。

ロシアのウクライナ進行で

日経平均は前日比436.46円下げ

24,790.95円を付けました。

 

ついに25,000円を割る価格に

なってしまいました。

 

S&P500も127.78下がっており

他の市場も下がっている状況です。

 

こんなときに焦ってしまう人が

大勢いると思います。

 

焦る必要はないと考えています。

 

理由は下がった分だけ価格は

将来上がるからです。

 

コロナで世界経済に打撃があった

直近でも株価は下がったものの

そのあとは上昇しました。

 

世界の株価推移を確認してみると

2020年3月は下がっていますが

その後上昇して2019年の水準以上に

値を上げています。

 

確かにウクライナ情勢がいつ沈静化

するのかは不透明です。

 

しかしいつかは終わりを告げて

その後は世界経済がもとに

戻ることになります。

 

事象が起こってから焦っても

意味はありません。

 

 

投資信託は長期投資の結果を考える

投資信託は長期投資に向いている

投資になります。

 

したがって、直近で価格が下がったなど

短期的な価格に一喜一憂しても

意味はありません。

 

どちらかというと

10年20年先の株価がどうなって

いるのかということです。

 

未来は誰にもわかりませんが

株式市場が始まった時からの

世界の株価推移は上昇を

継続している指標がある以上

 

株価が下がり続けることは

現実として起こる可能性は

低いのではないかと思います。

 

私は積立NISAとiDecoで

投資信託に投資をしていますが

 

過去の運用成績と相殺されて

今でも運用益になっています。

 

リターンの利率も銀行にお金を

預けるよりも高いです。

 

 

 

私としては今後の株式上昇を

考えて追加で投資信託に投資をする

考えがあります。

 

理由は下がっている今だからこそ

投資信託に投資をして将来の

運用益を増やそうと思っているからです。

 

逆張りと言ってしまえば

簡単なことなのですが

 

ウクライナ情勢が沈静化した

途端に株価は上昇をすると

考えています。

 

リスクとしてはどこまで株価が

下がるのかということです。

 

原油高、経済制裁、コロナなど

3重苦が世界経済を覆っていますが

 

コロナが一番早く沈静化する

可能性がありますので

 

原油高と経済制裁がなくなれば

株式市場にお金は集まって

 

株価の下落のことは現実から

忘れ去られることになります。

 

 

市場価格が値崩れしても価格は戻って来る

最後に市場価格が値崩れしても

価格は戻ってきます。

 

上昇しにくい日経平均でも

2021年3月には2019年12月の

水準以上になっています。

 

コロナは約2年間継続していますが

株式市場では織り込まれていて

コロナ禍で事業ができる分野に

投資が行われていることになります。

 

ウクライナ情勢で経済制裁がされても

経済制裁で影響が出ない分野に

投資は戻って来ると思っています。

 

リーマンショックの時に

日経平均は7,000円代を付けましたが

 

今の日経平均は24,000円代で

3倍以上になっています。

 

いつ価格が底をつくのかは

不透明というリスクはありますが

 

タイ焼きの尾っぽと頭はくれてやる

という考え方で投資を行えば

よいのではないかと考えています。

 

 


編集後記

私は現状で株式への投資はしていません。

初期投資にお金が必要になるからです。

 

価格への影響もダイレクトなので

精神的にきつくなると思います。

 

投資信託は一気にお金が増える

ことはないのですが

 

長期的に投資を継続することで

貯金的なものとして運用できます。

 

市場価格からの影響も株式よりは

少ないと感じています。

 

 

では税理士・行政書士の齋藤幸生でした!!

それでは、また!

 

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この記事は、その時の状況、心情で書いています。
また、法令に関しては、その後改正された場合には、
異なる取り扱いになる可能性があります。

 

 




ABOUT US
齋藤 幸生税理士・行政書士・経営革新等支援機関・ブロガー
都内税理士事務所にて7年間の勤務後独立。 2017年に税理士として独立後は建設業、フォワーディング業、IT業に特化した税務を行っています。また財務支援として資金繰り支援(会社の資金繰りと資金調達支援)を行っています。行政書士としては建設業許可、利用貨物運送事業の許可業務に特化しております。