テレワークは仕事とプライベート分ける、やることを明確にする!




テレワークは仕事とプライベート分ける、やることを明確にする!

こんにちは!

 

税理士の齋藤幸生です!

 

今回は・・・

テレワークで働くための工夫について

解説していきます。

 

先週の木曜日からテレワークをやってみて

思う様に仕事ができません。

 

考えた結果として生産性が落ちることが

私に起こりました。

 

生産性が落ちても最低限出来る仕事への

対応を考えましたので備忘録的に解説していきます。

 

それでは、スタートです!!

 

テレワークは生産性が落ちる

テレワークは生産性が落ちます。

 

理由は毎朝通勤して事務所に行って

仕事をしている状態だったからです。

 

いきなり自宅で仕事をする!

と宣言したものの事務所に通勤しているときより

仕事に身が入りません。

 

やろうと思っていたタスクもうまく進みません。

 

それと2月~3月の繁忙期があったことで

4月はかなりゆったりとしている時期です。

 

気が抜けたような気がして

仕事モードになかなかならない状態でした。

 

こんな心持のときにテレワークを始めたので

うまく行きっこないわけです。

 

そこでどうやったらうまく行くのか考えたところ

仕事する場所と生活の場所を分けることにしました。

 

 

テレワークは仕事とプライベートを分ける

先週で始めたテレワークですが自宅の居間で

パソコンを持ち込んでやっていました。

 

では実際に仕事がはかどったのかというと

プライベートの用事がありまして

そちらをやっていたら仕事モードに頭が

ついて行っていないことに気が付きました。

 

仕事に対するモチベーションがかなり下がり

ちょっと元気がなくなりましたね。

 

こんな状況だったので仕事をする場所と

プライベートの場所を分けてやることにしました。

 

今日から実験的に実施中です。

 

現状ブログを書いていますが

心情としてはかなり楽な感じです。

 

やっぱり仕事とプライベートは切り分ける

といったことが必要だなあと思いました。

 

 

 

また部屋着から仕事をするための服に着替える

といったことを通勤していた時と同様にして

なるべく仕事モードになるようにしました。

 

流石にスーツは来ていませんが

仕事をするのに十分な服装にしています。

 

私は心情に左右される方なので

自分の心がついて行かないとうまく行かないです。

 

仕事をするためにどうやったら

仕事モードに心を持って行くのかが重要でした。

 

今はかなり楽に仕事に入ることができています。

 

やることを明確にしておく

しかしながらテレワークでは事務所で仕事を

行うこと比べると生産性が落ちてしまいます。

 

事務所に行くと仕事をやるために行っていますから

自然と仕事をすることになります。

 

この点、最低限出来ることとして

「やることを明確にする」といったことが

重要であると思います。

 

例えば、本日であれば、ある会社の記帳代行だけは

絶対に終わらせるといったことです。

 

それができたら次にできる仕事はないかを

探して一つずつ完成させていくつもりです。

 

いきなりやることをタスクに書き出して

全部やらないといけない状態だとプレッシャーが

かかります。

 

せっかく仕事への向いているのに

自分を追い詰めても仕方ないと思います。

 

このようにできることを少しずつ増やして

自分を慣らすことが大切であると思います。

 

日本は諸外国に比べてテレワークとなっている

状態が少ないようです。

 

確かに生産性は落ちますが

新型コロナウィルス感染症をまき散らして

事業が立ち行かなくなっては意味がありません。

 

私としてはある程度は受容して

肝要となることが良い方向性なのでは

無いのかなあと思います。

 

 


編集後記

今日、明日には国から緊急事態宣言が出るかと思います。

ようやくですね。

 

これでテレワークが社会に浸透して

ノウハウなどが共有されると良いと思います。

 

できればどこでも仕事をして良い世の中に

なってくれることを期待します。

 

 

では税理士の齋藤幸生でした~
それではまた👍

 

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この記事は、その時の状況、心情で書いています。
また、法令に関しては、その後改正された場合には、
異なる取り扱いになる可能性があります。

 

 




ABOUT US
齋藤 幸生税理士・行政書士・経営革新等支援機関・ブロガー
都内税理士事務所にて7年間の勤務後独立。 2017年に税理士として独立後は建設業、フォワーディング業、IT業に特化した税務を行っています。また財務支援として資金繰り支援(会社の資金繰りと資金調達支援)を行っています。行政書士としては建設業許可、利用貨物運送事業の許可業務に特化しております。