サポート終了するアプリやOSは使わないようにしよう

サポート終了OSとアプリ




サポート終了するアプリやOSは使わないようにしよう

こんにちは!

 

税理士・行政書士の齋藤幸生です!

 

今回は・・・

情報セキュリティ対策についての

記事になります。

 

それでは、スタートです!!

 

Microsoftは2つのサポートを終了させる

MicrosoftはOSやアプリなどへ

サポートをしています。

 

インターネットにおける

ウィルス対策などのためです。

 

次の2つのサポートが終了する

ということになっています。

 

①Internet Explorer

②Windows8.1

 

Internet Explorerは2022年(令和4年)

6月16日にサポートが終了です。

 

サポート云々とは別に以前から

脆弱性がMicrosoftからも指摘があり

使うことだけでのリスクがありました。

 

基本的にはEdgeを使うことがすでに

推奨されていますね。

 

Windows8.1は2023年(令和5年)

1月10日にサポート終了です。

 

サポートが受けられないことは

使用するだけでリスクにさらされる

可能性があるということです。

 

 

すぐできるリスク回避は最新のものを使うこと

すぐできるリスク回避は最新のものを

使うことだと思います。

 

OSで申し上げるとWindows11にする

という方法が考えられます。

 

最新のものは過去の操作性と異なり

使いづらくなってしまうこともあります。

 

しかし、情報セキュリティリスクは

目に見えないリスクになっています。

 

OSが最新であれば効果がなかった

ウィルスがサポートが終了したOSには

有効になっていることがあります。

 

このように最新のものを使うだけで

リスク低減になります。

 

 

 

近年のビジネスではパソコンを

使わない選択をすることのほうが

難しくなっています。

 

パソコンを使わなくても

タブレット、スマホを使っている

人たちは多くいると思います。

 

この中で古いものをずっと使ったり

OSのアップデートをしなかったなど

面倒で行動に移さないことがあります。

 

個人、ビジネスに関わらず

基本的には更新があったソフトは

最新のものにしておく方が良いです。

 

 

情報セキュリティを高めるためには

情報セキュリティを高めるためには

何から始めればよいのかがわからない

ということがあります。

 

 

こんな時にはIPAの

5分でできる!情報セキュリティ自社診断

というものがあります。

 

IPAは

独立行政法人情報処理推進機構

という団体で国の機関です。

 

民間で起きた情報漏洩などの情報を

集めたりなどして情報を公表しています。

 

自社診断で役に立つことは

①情報漏洩

②ウィルスメールの送信

③データ紛失

日常的に使われるパソコンなどの

IT機器における情報セキュリティ

リスクを診断することが可能です。

 

PDF形式とWEB形式があるので

自己診断してみると抜け道が

見つかる可能性があります。

 

中小企業では情報システムについて

見識がある人が少ないわけですから

自社でリスクを見つけて対応することが

現実的になると思います。

 

 

 


編集後記

先日、ネットバンキングでIEがダメになり

Edgeが推奨されることとなったことを

知りました。

 

対応は今年から行ったようで

現在は無事ネットバンキングを使える

状態になっています。

 

市場を振り返るとWindows8.1は

Windows7が人気だったので

そこまで使っている人は多くないかなと

感じています。

 

すでにWindows10のPCを使用して

仕事をしている人が多い印象です。

 

実はWindows10のサポートは

2025年(令和7)10月14日に終了します。

 

 

では税理士・行政書士の齋藤幸生でした!!

それでは、また!

 

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この記事は、その時の状況、心情で書いています。
また、法令に関しては、その後改正された場合には、
異なる取り扱いになる可能性があります。

 

 




ABOUT US
齋藤 幸生税理士・行政書士・経営革新等支援機関・ブロガー
都内税理士事務所にて7年間の勤務後独立。 2017年に税理士として独立後は建設業、フォワーディング業、IT業に特化した税務を行っています。また財務支援として資金繰り支援(会社の資金繰りと資金調達支援)を行っています。行政書士としては建設業許可、利用貨物運送事業の許可業務に特化しております。