マネーフォワードクラウドを効率的に使う方法を税理士・行政書士が解説




マネーフォワードクラウドを効率的に使う方法を税理士・行政書士が解説

こんにちは!

 

税理士・行政書士の齋藤幸生です!

 

今回は・・・

マネーフォワードクラウドを効率的に使う方法を

税理士・行政書士が解説します。

 

それでは、スタートです!!

 

マネーフォワードクラウドを効率的に使うには?

マネーフォワードクラウドを効率的に

使うためには流れを知っておくことが

大切であると思います。

 

現在、マネーフォワードクラウドは

次のようなソフトから構成されます。

 

  • クラウド会計
  • クラウド給与
  • クラウド請求書
  • クラウド経費

上記が基本的な契約に含まれている

ソフトになります。

 

上記のソフトがどのように連動するのか

ということを知ることが大切なわけです。

 

次のようになります。

 

①クラウド給与→クラウド会計

②クラウド請求書→クラウド会計

③クラウド経費→クラウド会計

 

とどのつまり、クラウド会計に

データを移行することで業務効率化を

行うという流れになっています。

 

クラウド会計以下3つのソフトは

それぞれでは独立したソフトです。

 

データ連動と仕訳の自動生成をして

業務効率化をすることになります。

 

 

設定をしないとうまく業務効率化できない

マネーフォワードクラウドをうまく

業務効率化するためには

初期設定をしなければなりません。

 

初期設定ができることで

初めて業務効率化ができます。

 

クラウド会計を例にして確認してみます。

 

クラウド会計の機能には

明細取引を取り込む機能があります。

 

このうち明細を取り込むことができる

対象となるものは次の通りです。

 

  • 銀行の通帳明細
  • クレジットカード明細

ということになります。

 

 

 

初期設定で上記は設定を勧められるので

見落とすことはないかと思います。

 

取引明細の取込の前提としては

WEB上で明細を取り込むことです。

 

銀行の通帳であれば

インターネットバンキング契約を

していないと取り込むことができません。

 

クレジットカード明細も同様に

WEB明細を取り込むことになります。

 

設定の前提を知らないといくら設定を

やっていてもエラーが出てしまいます。

 

こうした業務効率化をするための

前提を知っておくことは大切です。

 

 

マネーフォワードクラウドそれぞれ用途を理解する

マネーフォワードクラウドを

うまく運用するためには

それぞれのソフトの用途を知ると

良いかと思います。

 

クラウド会計は帳簿の作成や決算書の作成

消費税の集計表の作成といった

申告書作成の前提になる資料までを

作成することができます。

 

クラウド給与は基本的に給与計算のみ

行うソフトになります。

 

上記以外にも労働法上にて保存義務がある

法定三帳簿も作成することができます。

 

加えて源泉所得税の納付書の作成、合計表の作成

年末調整や源泉徴収票の作成ができますね。

 

クラウド請求書は当社から発行する

請求書を作成することができます。

 

クラウド経費は経費精算のための

ソフトになります。

 

このように用途がそれぞれ異なります。

用途に合ったソフトを使うようにすることで

最終的な帳簿作成の効率化ができます。

 

 

 


編集後記

マネーフォワードクラウドで業務効率化を

行うことは可能だと思います。

 

特に規模が大きくなればなるほど

効率化に影響することになりますね。

 

マネーフォワードクラウドを使う前提として

自社に経理担当者がいることが重要です。

 

理由はマネーフォワードクラウドは

自社のバックヤード業務を効率化する

ために使うソフトだからです。

 

経理担当者がいることで

経理担当者の業務効率化が実現できます。

 

 

では税理士・行政書士の齋藤幸生でした!!

それでは、また!

 

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この記事は、その時の状況、心情で書いています。
また、法令に関しては、その後改正された場合には、
異なる取り扱いになる可能性があります。

 

 




ABOUT US

齋藤 幸生税理士・行政書士・経営革新等支援機関・ブロガー
都内税理士事務所にて7年間の勤務後独立。 2017年に税理士として独立後は建設業、フォワーディング業、IT業に特化した税務を行っています。また財務支援として資金繰り支援(会社の資金繰りと資金調達支援)を行っています。行政書士としては建設業許可、利用貨物運送事業の許可業務に特化しております。