税理士試験における過去問はどのように使うのかを5科目合格者の税理士が解説
こんにちは！
税理士・行政書士の齋藤幸生です！
今回は・・・
税理士試験における過去問はどのように
使うのかを5科目合格者の税理士が解説します。
それでは、スタートです！！
税理士試験の過去問の使い方
税理士試験の過去問の使い方は
2つあります。
①過去問を見る
②過去問を何回も回答する
「過去問を見る」とは問題と解答を確認
してみるという意味です。
最たる例は簿記論です。
同じ問題が出題される可能性は
低いからです。
ただ試験委員に変更がなければ
出題形式は同じなので形式に慣れるように
問題として回答しておく必要はあります。
「過去問を何回も回答する」とは
文字通りの意味で
何回も問題として回答することです。
私が受験した科目のみ言えることは
- 財務諸表論の計算の過去問
については何回も回答をしても
問題がないと思います。
税法科目については理論の過去問を
柱上げとして内容を確認しました。
特に消費税法と相続税法は
法人税と異なり論点がある程度
狭まってきます。
消費税法と相続税法は応用理論の
柱上げ対策としてやっておくと
良いかと思います。
過去問での学習方法
過去問での学習方法としては
計算と理論で異なります。
特に財務諸表論の計算問題は
基本的に財務諸表を作成する問題に
集約されます。
つまり総合問題形式になりますので
過去問を回答することで個別論点を
確認することが可能になります。
簿記論は試験委員に変更がなければ
第3問対策として回答しておくと
良いかと思います。
恐らく形式を大幅に変更してくる
といったことはしないからです。
論点、出題形式も同じように
してくる可能性があるからです。
しかし何回も回答する必要はないです。
消費税法の計算問題は細部まで
確認する必要はないかと思います。
ただ絶対に毎年出題されることとして
納税義務の判定や仕入税額控除については
回答しておくと良いかもしれません。
相続税法は試験委員に変更がなければ
計算問題を回答しておくと良いと思います。
税法科目は過去問の計算問題を
何回も回答するというよりは
出題形式への慣れと問題への対応を
重視しておいた方が良いと思います。
本試験当日に面食らう可能性を低くし
精神的な負担軽減になります。
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税法科目の理論の過去問は
応用理論対策のためだけです。
過去問の焼き直し的な出題は
消費税法や相続税法に多いです。
あくまでも柱上げ対策を効率的に
本試験でできるようになるために
行う必要があると思います。
受験生の学習時間は個々に違うので
時間がなければ問題を確認して
回答の柱を確認程度でも問題ないです。
重視してほしいことは
問題を回答へ導く税法的な
思考パターンと柱上げの早さです。
思考パターンがしっかりできれば
柱上げは簡単になるからです。
柱上げを早くできれば
あとは書きなぐるだけなので
合格可能性の高い回答ができます。
過去問を解く必要がある科目は回数をやる
私が過去の本試験で合格したときに
何回も過去問を回答した科目があります。
財務諸表論の計算問題の過去問
消費税法と相続税法の理論の過去問です。
財務諸表論は講座を受講していれば
授業内で配布されると思います。
配布された過去問の問題集を
何回も回答することになります。
問題は消費税法と相続税法です。
私は理論ドクターを使って
応用理論対策をしていました。
過去問やオリジナルの応用理論が
法律区分の通りになっているので
税法的な思考パターンや柱上げの
練習教材にしました。
何回もやっていると
あれ、ほかの柱も考えられるよね？
ということで追加で書き足す
ということもしていましたね。
理論ドクターの回答では
本試験で書けるであろう量を基に
回答を構成しているところがあります。
税理士試験は競争試験ですから
理論と言えども量を多く書いたもの勝ちです。
回答の柱は合格に必要な最低限で
もし本試験で時間に余裕があれば
追加で書き足したものを書くことも
できると思います。
回答に書いてある柱は絶対に書いて
追加部分は上乗せになる認識で
いると精神的な負担にならないと思います。
編集後記
税理士試験の過去問の取扱いは
難しいところがあります。
理由は税理士試験が法律論と
法律などに基づいた計算で
構成されているからです。
完全な法律系資格の試験であれば
過去問を何回も回答しても良いのですが
税理士試験の場合には焼き直しになる
問題は科目によって異なります。
結果として何回も回答をする意味がある
科目は限定されることになります。
では税理士・行政書士の齋藤幸生でした！！
それでは、また！
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