【弥生ソフトを使い倒す】税理士が使っている方法を解説
こんにちは!
税理士・行政書士・社会保険労務
の齋藤幸生です!
今回は・・・
私が個人事業で使っている
弥生のソフトについて解説した
プロモーション記事になります。
それでは、スタートです!!
個人で使っている弥生ソフトを解説
私が個人事業で使っている
弥生ソフトは次の通りです。
- 弥生会計プロフェッショナル
- 弥生給与
- Misoca
- スマート証憑管理
弥生会計はオンプレミスの
ソフトを使っています。
私は税理士として関与先の
記帳も行う必要があるため
数に制限なくデータを
作成できるオンプレミス
限定の選択になります。
一般的に個人事業主であれば
クラウドの方を使うことに
なると思います。
弥生給与も同様で私の事業
で使っていることと
関与先の給与計算のために
使っているわけです。
Misocaは完全に私の事業用で
使っています。
になります。
スマート証憑管理は2024年1月
から義務化される電子取引の
データ保存で使います。
以降では導入するソフト
について解説します。
これから弥生のソフトを使う方が導入するソフトは?
これから弥生のソフトを使う
個人事業主が導入するソフト
を考えると
やよいの青色申告オンライン
になると思います。
所得税で青色申告により
確定申告を行うことになる
と考えられます。
青色申告では複式簿記により
青色申告決算書を添付して
青色申告特別控除(55万円)
が適用されます。
やよいの青色申告オンライン
であれば記帳→決算書の作成
まで一気にできます。
やよいの青色申告オンライン
の機能を紹介すると
- 帳簿の作成(複式簿記)、試算表も作成可能
- 固定資産台帳の作成
- 消費税の処理と申告書の作成
- 青色申告決算書の作成
- 所得税の確定申告書の作成
- 電子申告もやよいの青色申告オンライン上から可能
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5 6万円から始める確定申告
実際の取引を処理する場合には
スマート取引取込を使い
銀行とクレジットカードは
API連携で明細を取得して
仕訳候補の生成まで一連の
流れてできます。
銀行とクレジットカード以外
で経費を使った場合には
レシートを弥生レシート取込
アプリで読み込み
スマート取引取込にて
仕訳候補の生成を行って
処理を行います。
このようにスマート取引取込
を駆使して日々の取引を帳簿に
記帳するという方法がメインに
なります。
因みにやよいの青色申告オンライン
は初めてであれば1年間無料で
使うことできます。
無料の対象になるのは
ベーシックプランまでなので
始めはベーシックプランを
契約して使うとよいと思います。
2年目以降はプランごとに
次のように料金がわかれています。
セルフプラン | ベーシックプラン | トータルプラン |
年間8,800円+消費税 | 年間13,800円+消費税 | 年額24,000円+消費税 |
弥生ソフトを使い倒す方法
弥生のソフトを使い倒す方法
については
やよいの青色申告オンラインを
契約することが必須条件です。
やよいの青色申告オンラインを
契約しておくことで
インボイス制度や電子帳簿保存法
に対応することが可能だからです。
特に電子帳簿保存法に対応できる
スマート証憑管理が使えます。
こちらは改ざん防止と検索機能
の両方を満たすことが可能な
クラウド保存ソフトです。
さらにMisocaを契約すれば
Miscaからメールで請求書を
発行することで
自動的にスマート証憑管理
に請求書が送付されて
請求書ごとにスマート証憑管理
にデータをアップする手間が
なくなり便利です。
Misocaはスマート取引取込
へデータを自動的に送付でき
仕訳候補の生成もできます。
あなたが行う取引のうち
経費関係で銀行や
クレジットカード以外の
取引だけしか手間がかからない
といった仕組みで帳簿作成を
行うことが可能になります。
従業員を雇い入れた場合には
弥生給与NEXTも使うことで
給与計算、年末調整、源泉徴収票
の手続きができます。
もちろんスマート取引取込に
給与の取引を連動でき
仕訳までの工程が電子化になり
年末調整はオンラインで従業員
に記入してもらうことができ
電子化もできます。
給与明細や源泉徴収票も
従業員個人へ公開できて
紙で提供することはほぼ
なくなるわけです。
編集後記
弥生ソフトを使う場合には
周辺ソフトも弥生ソフトを
使うと便利です。
基本的にはお金を支払って
時間を買う考えをすること
になると思います。
特に2024年1月から義務化される
電子帳簿保存法への対応では
スマート証憑管理が効果を
発揮することになります。
では税理士・行政書士・社会保険労務士
の齋藤幸生でした!!
それでは、また!
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この記事は、その時の状況、心情で書いています。
また、法令に関しては、その後改正された場合には、
異なる取り扱いになる可能性があります。
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