こういったスキマを狙って転職活動をしてたなあ
もう転職を恐れることはない
私は転職を恐れることはない状況に
あるのではないかと思っています。
なぜかというと、必ずどこかでは
雇ってもらえる状況にあると思うからです。
一昔前だと終身雇用は当たり前でしたが
それを守れる会社はありません。
ネットをみると、
年収2,000万円の窓際族がいます!
といったことを見ますが、
そういった会社は世の中でつぶれる可能性大です。
私の転職での考え方は、スキル、給料、社会保険
これが満たされるということでした。
最初のところでは、社会保険は加入しておらず、
雇用保険だけで、なんとかなるかなあと思い
勤めていましたが、10か月で退職して、
そのあとの事務所に転職をしました。
まあ、スキル、給料、社会保険は満たしましたが、
最初の事務所が低すぎただけなんですけどね。
その後、独立して現在に至ります。
それでは、私のネガティブな状況でも
転職できたことを見ていきたいと思います。
ネガティブな状況、職歴でも大丈夫だった
私の転職の状況としては、
大学卒業後、バンド活動して、24~26歳までは
税理士試験に専念していました。
その後、26歳で就職活動をしました。
その時の職歴は、飲食店のバイトのみ、
持っていた資格は、税理士の財務諸表論と簿記2級
現在だと、第二新卒扱いの年齢だと思います。
当時は第二新卒なんて言葉はなく、
景気もIT不況から少しずつ回復という状況、
企業は人を選びたい放題だったと記憶しています。
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当時は転職の知識も乏しかったので、
ハローワークで求人を見つけてみたり、
税理士会の求人に応募してみたり
といったことで活動をしていました。
いま考えるとエージェントを使っても
良かったのかもしれません。
2回目の転職の状況はさらに悪かったです。
時は、リーマンショックが起こったとき。
まあ、不況に次ぐ、不況ですよね。
こんな時に、職歴10か月で、
資格は、税理士の簿記論、財務諸表論、消費税法、
簿記2級という状態でした。
巷では、3科目あればどこか雇ってくれるよ
ということだったので転職に踏み切ったのです。
ですが、やってもやっても雇ってくれない。
それでも、転職活動始めてから2か月で
直前まで勤めていた事務所から連絡があり、
雇われて、転職活動終了となりました。
今考えると、活動したのは10社くらいだった
様な気がするので、そんなに焦る必要は
なかったのかなと思います。
やめることがクセになってほしくない
そんなこんなで、現在の経済状況や、
人手不足は私にとってはうらやましいなあ
と思う限りなのですが。
それでも、やめることがクセになる
ということはちょっと問題があると
私は思っています。
それぞれ、やめる理由は個人差がありますが、
よく聞くやめる理由として、会社に合わない
ということです。
合わないのはしょうがないのです。
しかし、そうなると自分と会う会社を
ずっと探さねばならない。
私の知人で、4~5回転職している方がいて
昨年ようやく合う税理士事務所に雇われることが
できて良かったと思うのですが、
考えてみると、5回くらいで良く見つかったなあ
と思うのです。
我慢してまで働くことはもはや
やらなくてもいいという考えが
はびこっているように感じますが、
それでもやめることがクセになって、
むやみやたらと転職回数が多いと
それはそれで転職がうまくいかない原因と
なる可能性があります。
どこまでなら働いて良くて、ダメなのか
そういった自分の許容範囲を確認しておく
そういったことが必要ではないかと思うのです。
転職活動は自分からしかできない!
転職しようかどうしようか迷っている
そのような人たちの方が多いと思います。
自分から動かないと何も始まりません。
ヘッドハンティングされることは、
相当な人でないと訪れません。
一般人は一般人なりの戦略が必要です。
私は今でも転職サイトに登録しています。
理由は、他事務所の動向と自分の価値を
見てみるためです。
私のお勧めの転職の第一歩は、
まずは自分の価値を知るということです。
どういった意味かというと、
自分の今稼いでいる総支給額と市場の支給額が
合っているのかどうかということです。
まずは金額で判断することが分かりやすく
判断もつきやすいでしょう。
また、転職した場合に総支給額が上がるのか
これもまた重要な判断材料です。
基本的にはお金、そのあとは労働時間、
数字で置き換えることができることのみで
判断することが重要です。
編集後記
今日は2件訪問に行ってきます。
なんか既存のお客様より仕事が
舞い降りてきていて、ちょっと
忙しい期間に突入しております。
まあ、常に働いたら負け的な考えで
働いているので、たまにはいいのかも
知れないと思っています。
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この記事は、その時の状況、心情で書いています。
また、法令に関しては、その後改正された場合には、
異なる取り扱いになる可能性があります。
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